1｜職業教育論とは何か
職業教育論（Vocational Education Theory）とは、人間が「働くことを学ぶ」プロセスを体系的に研究する学問領域である。教育学の中でも応用的・実践的性格をもつ分野であり、労働経済学・社会学・心理学・経営学などと密接に関わる。
近年では、「キャリア教育」「職業能力開発」「リスキリング」などのキーワードとともに、急速に社会的関心を集めている。少子高齢化やデジタル変革のなかで、働くことの意味が再定義される現在、職業教育論は「人間と仕事」「教育と経済」の関係を問い直す中核的学問となっている。
2｜職業教育論の歴史的形成
職業教育論の起源は、19世紀末から20世紀初頭にかけての産業化とともにある。大量生産体制が整い、工場労働者を組織的に養成する必要が生まれた。
アメリカではジョン・デューイ（John Dewey）が『学校と社会』（1899年）や『民主主義と教育』（1916年）で、「労働を通じた学習（learning by doing）」を提唱し、教育と社会生活の連関を重視した。彼の思想は、後の「経験学習論」や「職業教育＝民主主義的実践」という流れに影響を与えた。
一方、ヨーロッパでは職人養成ギルドや徒弟制度（Apprenticeship）を基礎とした伝統的職業教育が展開した。ドイツはその代表であり、「デュアルシステム（dual system）」と呼ばれる学校教育と企業内訓練の並行的制度を確立した。これは「教育と労働の接続」の模範として、現在も世界の職業教育モデルとされている。
日本では、明治期の「実業学校令」（1899年）を起点に、国家主導の職業教育制度が整備された。戦後は「産業人養成」から「生涯学習としての職業教育」へと転換し、1990年代以降は「キャリア教育」「能力開発」「職業訓練校の再編」など、多層的な発展を遂げた。
3｜職業教育論の主要派閥と理論的アプローチ
職業教育論には、大きく分けていくつかの理論的立場が存在する。以下では、主な4つの潮流を整理する。
3-1｜実用主義・経験学習派（Pragmatism and Experiential Learning）
代表理論家：ジョン・デューイ、デイヴィッド・コルブ（David Kolb）
この流れは、教育を「生活と実践の中での経験」と捉える立場である。
学習者が実際の職務経験を通して学ぶこと（on-the-job learning）を重視し、単なる知識の習得ではなく、問題解決力・思考力・判断力の育成を目的とする。
コルブは「経験学習理論（Experiential Learning Theory）」を提唱し、学習を「経験→省察→概念化→実践」のサイクルとして捉えた。この理論は、企業研修・看護教育・福祉教育などで広く応用されている。
実用主義派の特徴は、「教育と社会の接点」に焦点を当て、知識を「現実世界で活かす力」として再構築する点にある。
3-2｜構造主義・社会再生産派（Structural and Critical Theory）
代表理論家：ピエール・ブルデュー（Pierre Bourdieu）、サミュエル・ボウルズ（Samuel Bowles）、ハーバート・ギンタス（Herbert Gintis）
この立場は、職業教育を「社会構造の再生産装置」として分析する批判的理論である。
ブルデューは「文化資本」という概念を提示し、教育が社会階層の維持・再生産に寄与する構造を明らかにした。
また、ボウルズとギンタスは『資本主義アメリカの教育』（1976年）で、「学校は労働市場のヒエラルキーを再生産する装置である」と主張した。
この立場からみれば、職業教育は「労働力再生産の機構」であり、個人の自由なキャリア形成を保障するものではない。
現代の格差社会論や、教育社会学の議論に強い影響を与えた。
3-3｜人間主義・キャリア形成派（Humanistic and Career Development Approach）
代表理論家：ドナルド・スーパー（Donald Super）、エドガー・シャイン（Edgar Schein）、カール・ロジャーズ（Carl Rogers）
この流れは、個人の「自己実現（self-actualization）」と「職業的成熟（vocational maturity）」を中心に据える。
スーパーは生涯発達理論の観点から、「職業的自己概念（vocational self-concept）」を提唱し、人が一生を通して自己理解を深めながら職業選択を行う過程をモデル化した。
シャインは「キャリア・アンカー理論」により、人が内的価値（安定、挑戦、奉仕など）に基づいて職業を選ぶことを明らかにした。
人間主義的職業教育論は、学校教育だけでなく、社会人教育・生涯学習にも応用され、「キャリアカウンセリング」や「職業指導（Vocational Guidance）」の基礎理論となっている。
3-4｜技能形成・職能開発派（Skill Formation and Competency-Based Approach）
代表理論家：ゲイリー・ベッカー（Gary Becker）、リチャード・ボイアティス（Richard Boyatzis）
経済学的な視点から職業教育を位置づける立場で、「人的資本論（Human Capital Theory）」に基づく。
ベッカーは、教育や訓練によって人の生産性が高まり、賃金上昇や経済成長につながると理論化した。
また、近年は「コンピテンシー（Competency）」という概念が広まり、知識・技能だけでなく「態度・価値観・行動特性」までを含む総合的職業能力を評価する動きが広がっている。
この潮流は政策形成にも強く影響しており、OECDやILOは「スキル形成による包摂的成長」を主要テーマとして掲げている。日本でも厚生労働省・文部科学省が「社会人基礎力」「職業実践力育成プログラム（BP）」などを展開している。
4｜日本の職業教育研究の発展
日本では、戦後の高度経済成長期に「企業内訓練」と「学校教育」の二本柱で職業教育が発展した。
1970年代には実践的職業教育の理論化を進めた教育社会学者・黒田俊夫や、生涯教育論を展開した糸賀一雄・小川利夫らが登場し、福祉・看護・技術教育など多分野への応用が進んだ。
2000年代以降は、文部科学省による「キャリア教育推進政策」や、大学職業実践プログラム（BP、Co-op教育など）が整備され、「教育と雇用の接続」が主要テーマとなった。
また、近年は「非正規雇用」「ジョブ型雇用」「AI時代のスキル再構築」といった社会課題に対応する研究が増加している。
5｜現代の課題と今後の展望
21世紀の職業教育論は、単なる「職業訓練」ではなく、社会変動と人間の成長をつなぐ「学習の社会理論」として発展している。今後の主要テーマを整理すると、以下の5点が挙げられる。
- リスキリング（Reskilling）と学び直しの社会構築
AI・自動化によって既存職種が変化するなか、成人学習の体系化が不可欠である。企業研修と公共教育の再接続が課題。 - 教育と労働の境界の再定義
副業・フリーランス・リモートワークの拡大により、伝統的な「学校→就職→終身雇用」モデルが崩壊している。教育制度も柔軟な対応を求められる。 - キャリア教育とウェルビーイング（Well-being）の統合
働くことの目的を「経済的成功」から「心理的充実」「社会貢献」へと広げる教育モデルの構築が進む。 - デジタル職業教育（EdTech）とAI活用
オンライン職業訓練やAIカリキュラムの普及が、職業教育の「個別化」と「国際化」を促す。 - 社会的包摂とジェンダー平等の視点
教育機会や労働参加における格差を是正するため、インクルーシブ職業教育が世界的テーマとなっている。
6｜「働くことを学ぶ」社会へ
職業教育論は、単に「職業訓練の理論」ではなく、人間が社会の中でどのように生き、学び、貢献するかを問う「生の教育学」である。
実用主義は経験を重視し、構造主義は社会的力学を暴き、人間主義は自己実現を支え、技能形成論は経済成長との接続を示す。
これら多様な理論を統合的に理解することが、現代社会における教育政策やキャリア支援の基礎となる。
未来の職業教育は、「人を企業に合わせる教育」から「教育を人の可能性に合わせる教育」へと変わりつつある。
そしてその根底には、「働くことを通じて人は学び、人を通じて社会は成長する」という普遍の理念が流れている。